外国人スタッフとの付き合い方って?ベトナム人と働くリアルな日常と本音
- ブイエヌサービス
- 3月27日
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日本の現場で活躍する外国人材の中でも、ベトナム人労働者はここ数年で大きく増えています。技能実習生や特定技能などの制度を通じて、飲食業・製造業・介護業界などで多くのベトナム人スタッフが働いています。
では実際に、ベトナム人と一緒に働く現場ではどんなことが起きているのでしょうか?今回は、ベトナム人スタッフが多く在籍する私たち株式会社ブイエヌサービスのベトナム人と働く現場の声や日常でのちょっとした驚き、文化の違いをリアルにご紹介します。

ベトナム人の印象としてよく聞かれるのが、「頑固で職人気質」という言葉。一見ネガティブに聞こえるかもしれませんが、裏を返せば「仕事に対する熱意が強く、効率を重視して無駄を嫌うタイプ」とも言えます。
また、男性が家庭内でも積極的に動く文化があり、子どもの送り迎えや病院の付き添い、各種手続きなども自分で行うことが多く見られます。このため、急な欠勤や時間の調整が必要になることもあるため、企業側も柔軟なシフト対応が求められます。
日本語能力については、「日本語能力試験(JLPT)のレベルだけでは測れない」と感じる場面が多々あります。特にベトナム人にとって日本語の発音はハードルが高く、「サ行」「ジャ行」「パ行」「ワ行」など、日本語特有の音に苦戦する人が多いのが現実です。
特に「ツ」や「ソウ」「ショウ」など音を伸ばす発音に苦戦するそうです。
たとえば、「つくえ(机)」を「ちゅくえ」と言ったり、「ジャム」を「ザム」、「サービス」を「サビス」と発音してしまうケースもあります。最初は少し戸惑うかもしれません。
ただし、これは聞いていればすぐに慣れるレベルで、意味が通じなくなるような大きな障害ではありません。
むしろ、発音の細かい正確さよりも、日本語で積極的に話そうとする姿勢やコミュニケーションを大切にする姿が、多くの企業担当者や日本人スタッフにとって好印象につながっています。
実際に、「おはようございます」「お疲れ様です」などの挨拶も自然に行える人が多く、日々の業務で困ることはそこまで多くないという声も多く聞かれます。

ベトナム人スタッフとの連絡において、日本との文化の違いを感じやすいのが電話番号や通信ツールの使い方です。多くのベトナム人は、日本のように携帯番号でやりとりをする習慣があまりなく、電話番号を持っていてもあまり使わない、そもそも契約していないという人もいます。
代わりに主な連絡手段として使われているのが、Facebook Messengerや、ベトナムで人気のメッセージアプリZalo(ザロ)。そのため、企業側がLINEや電話で連絡を試みても反応がなく、「Facebookに送ったら即レスが来た」という事例も珍しくありません。
このような背景を踏まえ、企業や担当者側も柔軟な連絡体制を整えることが重要です。外国人材が普段使っているツールを把握し、相手にとって使いやすい方法0を選ぶことで、スムーズなコミュニケーションと信頼関係につながります。
ベトナム人スタッフとの日常で見られる文化の違いには、思わず笑顔になる場面もあります。
冬でもサンダル!でも上着はダウンという服装スタイル
食事の前に必ずお祈りをし、日曜日は教会へ行く
誕生日の人が周りにごちそうを振る舞う文化
靴下を履かないという人も少なくないので靴下必須の職場事前にしっかりと説明が必要
また、日本語の敬称「さん」を忘れてしまうこともありますが、「〇〇、ありがとう」などフランクな表現に驚くこともありつつ、悪意がないことは伝わってきます。
実際、事務所に面接などに来た際にはきちんと「お疲れ様です」「お疲れさまでした」と挨拶をしてくれたり、非常に礼儀正しい印象を受けることが多いです。
文化や言語の違いがあるとはいえ、ベトナム人スタッフは真面目で働く意欲も高いため、しっかりとした事前研修や継続的なフォローがあれば職場に馴染みやすく、また即戦力になり得る優秀な人材です。
当社では、日本での働き方や職場でのマナー、就業先でのルールなど、入社前に研修を実施しています。こうしたサポートがあることで、現場でのトラブルも少なくなり、企業と外国人材の双方にとって良い関係を築けるようになります。
今回は、ベトナム人と一緒に働く中で見えてくるリアルな声や文化の違いについてご紹介しました。
ベトナム人材は、高い仕事意欲と責任感を持ち、職場の大きな戦力となりうる存在です。一方で、日本との文化の違いやコミュニケーションスタイルには少し驚くこともあるかもしれません。しかし、理解とサポート体制があれば、信頼関係はしっかりと築けます。
これから外国人材の受け入れを検討している企業の皆さまは、ぜひ文化的背景や価値観も理解しながら、働きやすい職場環境の整備を意識してみてください。
外国人材が「ここで長く働きたい」と思えるような職場をつくることが、企業の成長にもつながる第一歩となります。